理想的な在宅勤務日数は週に何日ぐらいか？｜@DIME アットダイム

新型コロナウイルス感染拡大により、多くの会社員がオフィスワークからテレワークへと移行した。新たな働き方として在宅勤務を定着させる企業が増加しており、長期化するコロナ禍において、今後さらに在宅勤務を推奨する企業が多くなると予測される。

そこで、企業向けインターネット電話サービスを幅広く展開するリンクではこのほど、「在宅勤務状況」及び「在宅勤務における電話対応業務」に関して、全国の会社員（正社員）400名を対象に意識調査を実施した。

在宅勤務に関する意識調査について

全国の在宅勤務を経験したことのある会社員（正社員）400名に対して、一週間における在宅勤務状況を調査。「週に5日以上（フルで在宅勤務）」が最多の22.8％で、次は「週2日在宅勤務」の21.8％だった。

在宅勤務の割合において「週2日以上の在宅勤務」の回答は約8割（77.0％）となり、在宅勤務が定着化していることが伺える。

在宅勤務において「満足している理由」の調査では、「移動時間・通勤時間が減り、仕事に充てる時間が増えるから」がトップとなり、2番目は「一人の時間が作りやすく、仕事に集中できるから」という結果だった。

仕事に充てる時間の増加、仕事への集中力の向上など、仕事におけるパフォーマンス向上に繋がる回答が確認できる。

一方、在宅勤務において「満足していない理由」は、「社内間のコミュニケーション量が減るから」がトップとなり、次は「勤務時間とプライベートの線引きが難しいから」だった。

3番目は「取引先など社外とのコミュニケーションを取るのが難しいから」で、上位3つのうち、2つに「コミュニケーションへの課題」が見受けられる、

理想的な「在宅勤務日数」については、「週に5日以上（フルで在宅勤務）」の回答が最も多く、約3割（28.5％）という結果となった。

次に25.5％の方が「週3日在宅勤務」と回答し、約9割（89.5％）の方が「週2日以上の在宅勤務」を理想と考えている。2022年も引き続き在宅勤務を要望する会社員（正社員）が多いと考えられる。

また、2022年以降、「勤め先で在宅勤務が推奨される予定」の割合は約6割（64.0％）という結果となり、企業側も引き続き在宅勤務を実施するという傾向が確認できた。

コミュニケーションツールに関する意識調査について

業務における社内外の連絡ツールに関して質問したところ、E-mailの使用率は「社内の連絡」において約8割（80.3％）、「社外の連絡」では76.8％となりトップだった。次に、携帯電話（スマートフォン含む）の使用率が高く、「社内の連絡」において74.5％、「社外の連絡」で74.3％となっている。

LINE、Slack、Microsoft Teams、Chatworkなど、連絡手段が多様化している中でも、携帯電話（スマートフォン含む）の使用率は引き続き高い状況にある。

コロナ禍によって電話対応がどのように変化したか質問したところ、全体の半分以上（55.8％）が、「電話はあまり使わず、メールやチャットで連絡することが多くなった」と回答。

次に「会社の固定電話ではなく、携帯電話を使用することが多くなった」が約3割（33.0％）となり、特に変化なしの21.3％に続いて、「チャット・WEB上での問い合わせ対応を強化した」の割合が16.0％となった。

一方、社内、社外に急用で連絡する際のツールを質問したところ、携帯電話（スマートフォン含む）の使用率が圧倒的に高く、社内外共に8割以上（社内の急用連絡：82.0％／社外の急用連絡：81.5％）の方が使用すると回答。

コロナ禍において、「電話はあまり使わず、メールやチャットで連絡することが多くなった」という回答が増える傾向にあるものの、緊急時は携帯電話（スマートフォン含む）を使用する方が8割を超える結果となり、在宅勤務においても携帯電話（スマートフォン含む）をどのように最適化するかが重要だと考えられる。

固定電話に関する意識調査について

固定電話（会社や部門・グループの代表電話）対応だけのために出社した割合に関して、半数以上は「ない」と回答しているが、約2割（18％）の方が固定電話（会社や部門・グループの代表電話）対応のために出社した経験があることがわかった。

実際に出社したと回答された方の中で、「電話対応のために出社すること自体にストレスを感じた」、「出社担当の調整に不公平感を感じた」、「電話対応のために出社することで、他の業務に支障が生じた」など、さまざまな不満・支障が発生していたことがわかる。

次に、在宅勤務時の固定電話（会社や部門・グループの代表電話）対応について、今後どのようにする予定か質問したところ、「社員が交代制で出社し対応」と回答した割合が対応策の中で最も多い結果となった。

今までの調査結果で在宅勤務を要望する方が多く、今後も在宅勤務を推奨する環境が整いつつある中で、まだまだ固定電話（会社や部門・グループの代表電話）対応が必要な割合が多い状況だ。

最後に、在宅勤務において、出社せずに固定電話（代表電話）対応ができるシステムの必要性に関して質問したところ、「導入したいと思う」が3割（33.8％）以上と最も多い結果となった。一方、「まだわからない」も30.8％という結果に。

Q9では出社によって固定電話の課題を解決しようと考える方が多いにもかかわらず、Q10ではシステム導入で解決したい方や解決策がまだわかっていない方も多いという状況を考えると、在宅勤務において快適な電話環境を整えるサービスが必要であると考えられる。

※（株）リンク調べ

＜調査概要＞調査方法 　：インターネット調査調査主体 　：株式会社リンク調査期間 　：2021年12月2日（木）- 2021年12月3日（金）調査対象 　：会社員（正社員） 調査対象地域　 ：全国回答数 ：400

出典元：株式会社リンクhttps://www.link.co.jp/

構成／こじへい